全世界の人口のうち、19%が暗号資産を購入したことがあるという調査結果が発表された。

21日(現地時間)コイン・テレグラフの報道に準拠し、Kaspersky Labは、昨年10月、11月二ヶ月間22カ国の1万3434人を対象に実施したアンケート調査をもとに「カスペルスキー暗号資産レポート2019」を発表した。

これによると、全世界の人口81%は、暗号資産を一度も購入したことがないと答えた。暗号資産動作原理をよく理解していると回答した割合は10%で確認された。

米の利用者の中で、今後の暗号資産を利用すると回答した割合は14%水準で確認された。

暗号資産の利用を中止した理由に31%が「過度な変動」を挙げながら、暗号資産大衆化のための安定性の確保の必要性を示唆した。

「損失を経験したから」、「これ以上の収益性がないと判断したから」である場合は、それぞれ23%、「暗号資産が実物資産で保証されていないから」と答えた回答者の割合は22%である。

取引所のハッキング攻撃を経験したからだと答えた回答者は19%、関連の詐欺をさせられたからだと答えた場合は、15%で確認された。

過去3〜4月に暗号資産取引所事業者HBUSがアメリカ人1067人を対象に実施したアンケート調査では、暗号資産の認知度と使用率がすべて増加したことを確認した。

回答者74%が暗号資産を知っていると答え、保有率は昨年8%から今年20%に増加しており、保有者12%程度が、暗号資産を長期投資手段として活用していると答えた。